学生がチーム開発でプロダクトを作る経験とは?成長につながる3つの理由
「授業で学んだプログラミングを、実際に使われるものづくりにつなげたい」。そう考える学生の方は多いのではないでしょうか。
その答えのひとつが、チーム開発でプロダクトを作る経験です。この記事では、学生がチームで開発に挑むことで得られる成長と、その場として最適なDigiTech Questのメンタリング体制を紹介します。
チーム開発でプロダクトを作る経験が学生を成長させる3つの理由
個人でのプログラミング学習と、チームでのプロダクト開発は大きく異なります。後者には、教科書だけでは得にくい学びがあります。
1. 「正解のない課題」に向き合う力が身につく
授業の課題には、たいてい正解があります。一方、実社会の課題には決まった答えがありません。
だからこそ「誰の何を解決するのか」を自分たちで定義する力が育ちます。この力は、就職後の仕事でも欠かせません。
2. 役割分担とコミュニケーションを実践で学べる
チーム開発では、次のような場面が必ず発生します。
- 意見が割れたとき、どう合意をつくるか
- 得意分野の違うメンバーで、どう役割を分けるか
- 進捗の遅れを、どう早めに共有するか
こうした経験は、授業やアルバイトではなかなか積めません。失敗も含めて、大きな成長の糧になります。
3. 「作って終わり」ではなく、使われる視点が持てる
プロダクトは、使う人がいて初めて価値を持ちます。課題を持つ現場の声を聞き、改善を重ねる経験は、技術力以上に評価されることもあります。
DigiTech Questなら、実社会の課題でチーム開発に挑戦できる
DigiTech Questは、学生×企業が実社会のDX課題に挑む体験型DXコンテストです。架空のお題ではなく、企業が実際に抱える課題が題材になります。
学生は、AIやプログラミングを活用しながら、チームで解決策をプロダクトとして形にしていきます。
主な特徴
- 学生と企業が一緒に課題解決に取り組む体験型の形式
- AI・プログラミングを活用したプロダクト開発
- 賞金・企業賞の用意
- 実務経験豊富なメンターによるサポート
成果が評価される場があることも、学生にとって大きなモチベーションになります。
実務経験豊富なメンターが伴走する、実践的なカリキュラム
「開発経験が少なくて不安」という方も安心してください。DigiTech Questでは、実務経験豊富なメンターがチームを支えます。
メンターが支えるポイント
- 課題の捉え方や、解決の方向性の整理
- 技術選定や開発の進め方へのアドバイス
- チーム運営や、メンバー間の役割分担の相談
- 発表に向けた資料づくりと伝え方の磨き込み
メンターは答えを教えるのではなく、チームが自分たちで考えて前に進めるよう後押しします。そのため、受け身の学習では得られない主体性が育ちます。
初開催から、規模もメンタリングも拡大
DigiTech Questは、2024年に岐阜大学で初開催され、4チームが実社会の課題に挑戦しました。
2025年には規模を拡大し、スポンサーは11社になりました。メンタリング体制も充実し、より多くの現場の知見に触れられる環境が整っています。
参加で得られる経験は、就職活動や将来のキャリアにも活きる
チームでプロダクトを作った経験は、就職活動でも具体的なエピソードとして語れます。たとえば、次のような点です。
- どんな課題に対し、どんな役割で貢献したか
- 困難をどうチームで乗り越えたか
- 企業の方からどんなフィードバックを得たか
また、企業の担当者やメンターと接点を持てることも魅力です。働くイメージが具体的になり、進路を考えるきっかけにもなります。
保護者や教員の方にとっても、実社会と接続した安心感のある学びの場として、お子さまや学生に勧めやすいのではないでしょうか。
DigiTech Quest 2026 in 岐阜の開催概要
次回は、岐阜で開催します。
- 名称:DigiTech Quest 2026 in 岐阜
- 開催期間:2026年8月8日〜8月29日
- 会場:岐阜大学(予定)
- 応募締切:2026年7月中旬
詳しい内容やスケジュールは、2026年イベント詳細ページでご確認いただけます。
まとめ:最初の一歩は、チームで挑むことから
チーム開発でプロダクトを作る経験は、技術力だけでなく、課題発見力、協働力、やり遂げる力を育てます。
DigiTech Questは、実務経験豊富なメンターと企業の実課題という環境で、その経験を安全に積める場です。プログラミング経験の多少にかかわらず、挑戦する意欲があれば、新しい自分に出会えるはずです。
「やってみたい」と感じた今が、最初の一歩を踏み出すタイミングです。ぜひ参加申し込みページから、仲間とともにエントリーしてください。応募締切は2026年7月中旬です。お早めにご検討ください。